ChatGPT電子カルテ連携｜医師が知る海外最新動向

• OpenAIは2026年9月1日、医療機関向け「ChatGPT for Healthcare」にEpic電子カルテとの連携機能を追加したと発表しました。
• 連携は読み取り専用で、診療記録や検査結果をChatGPT上で横断的に確認できますが、カルテへの書き込みはできません。
• この電子カルテ連携は米国の医療データネットワーク経由の仕組みで、現時点では日本の医療機関は対象外です。
• 一方、日本のクリニックでは独自にChatGPTを組み込み紹介状作成を自動化するなど、すでに実践的な活用が進んでいます。
• 海外発表の内容と日本の現在地を切り分けて理解することが、次の一手を考えるうえで欠かせません。

情報の基準日：2026年9月2日時点

「電子カルテの画面を何度も行き来して検査結果や前回の処方を確認するだけで、診察時間の何割かが消えていく」——そう感じている先生方も多いのではないでしょうか。2026年9月1日、その悩みに直結する発表がOpenAIからありました。発表内容を整理し、日本のクリニック・医師にとっての現在地を解説します。

OpenAIが発表した電子カルテ連携とは何か

ChatGPT for Healthcareとは、OpenAIが医療機関・臨床医向けに提供するChatGPTのことです。2026年9月1日、OpenAIはこのChatGPT for Healthcareに電子カルテ連携機能（Epicとの連携）と、公的医療データベースに直接アクセスできる「Healthcare Public Data」プラグインを追加したと発表しました（PYMNTSの報道、dev.toの解説記事）。生成AIそのものの基礎知識は用語集：生成AIとはも参照してください。たとえば都内のクリニック院長が診察の合間にこのニュースを目にし、「また海外の発表か」と半信半疑になりつつも続きを読んだ、という反応は珍しくないでしょう。

Healthcare Public Dataプラグインは、ClinicalTrials.gov・CMS Coverage・RxNormなど9つの公的データソースに直接アクセスでき、治験の適格性や医薬品情報、保険適用方針を調べられるとされています。

電子カルテ連携で何ができるようになったのか

今回の電子カルテ連携で、対応するEpic環境の認証済み臨床医は、診療記録・検査結果・処方歴・専門医の記録などをChatGPT上、またはEpicのワークフロー内で横断的に確認できるようになったとされています（hhmglobalの報道）。たとえば米国の内科医が、糖尿病の患者について直近半年分の検査値と処方変更履歴を並べて確認し、前回指示したはずの眼科フォローアップが未実施のままだったことに気づく、といった場面が想定されます。パイロット提携先にはUCSF Healthの名前が挙がっています。

重要なのは、この電子カルテ連携が読み取り専用だという点です。ChatGPTはカルテの情報を取得・分析できますが、書き戻すことはできない設計になっています（PYMNTS、hhmglobalいずれも同様に報じています）。誤った要約がカルテに混入する事故を防ぐ設計です。なお、PYMNTSの報道によれば27の臨床ユースケースで医師が評価を行い、4,363件のうち99.1%が「安全」と判定されたと報じられています（一次情報ページを直接確認できていないため、確定情報ではなく報道として紹介します）。

日本のクリニックはこの機能をすぐ使えるのか

結論から言うと、現時点では使えません。今回の電子カルテ連携は米国の医療データネットワーク経由でのみ機能する仕組みで、日本国内の電子カルテはまだ接続対象外とみられます。海外の発表を見て「うちの電子カルテもすぐ連携できるのでは」と期待するのは早計です。

ここで整理したいのが「ChatGPT Health」と「ChatGPT for Healthcare」の違いです。前者は一般利用者向けの健康相談機能で、Apple Healthの睡眠・運動・心拍数などと連携するもので、日本のiPhoneユーザーも利用できます。一方、今回の電子カルテ連携は後者の「ChatGPT for Healthcare」、つまり医療機関・臨床医向けの別サービスの機能です。実際、スタッフから「ウチもChatGPTと繋がるんですよね？」と聞かれ、よく確認すると本人向けのChatGPT Healthの話と混同していた、といった行き違いも起こりそうです。

日本の医療機関がすでに実践している生成AI活用

海外の発表を指をくわえて見ているわけではありません。日本のクリニックでも独自にChatGPTを組み込む動きが始まっています。

たとえば医療法人社団モルゲンロート（柏みんなクリニック）は、ChatGPTを使ったカスタムGPTsで紹介状（診療情報提供書）の自動生成システムを構築し、作成時間を従来の1/10に短縮したと公表しています。年齢・症状・紹介先などを入力すると文章のたたき台が自動生成される運用で、SOAPカルテ記載用・処方箋印刷用のGPTsも併用しているとのことです（PR TIMESのプレスリリース、2025年3月14日付）。診察の合間にGPTsへ症状や紹介先を入力し、たたき台ができるのを待つ間に次の患者を呼び入れる運用をしているクリニックもあるようです。ただし氏名や生年月日など個人情報にあたる部分は、必ず職員が手作業で確認・追記しているとのことです。

株式会社Cosmico（東京都西新宿、AI/DXコンサルティング）でも、LINEを使った医療機関向け服薬リマインドの仕組み（服薬リマインド事例）など医療現場の業務効率化を支援してきました。

導入を検討するうえでの注意点

良い面ばかりではありません。読み取り専用でも、AIの要約には誤りが混じる可能性があり、医師本人による確認は欠かせません（生成AIが事実と異なる内容を作り出す現象は用語集：ハルシネーションとはも参照）。たとえば、AIが生成した「変化点サマリー」だけを流し読みして次の患者に進もうとし、直近の採血結果の更新が未反映だったと後で気づいた——という場面は、読み取り専用のシステムでも起こり得ます。「AIがまとめた変化点」を鵜呑みにせず、原本と照らし合わせる運用が前提になります。

また、患者説明資料や広告的な発信でAI活用を打ち出す際は、医療広告ガイドラインに抵触しうる断定表現を避ける必要があります。電子カルテベンダーの対応方針や個人情報保護、スタッフの運用負荷まで含めた検討をおすすめします。導入可否や運用方法の最終判断は、必ず医師等の専門家にご確認ください。

まとめ

OpenAIは2026年9月1日、ChatGPT for HealthcareにEpic電子カルテとの読み取り専用連携と、公的医療データベースへのプラグインを追加したと発表しました。臨床医の負担軽減が期待される一方、連携は米国限定で、日本の医療機関は現時点で対象外です。日本のクリニックには、モルゲンロートの紹介状自動生成のように、既存ツールで記録業務を効率化する道がすでに開かれています。海外の動向を把握しつつ、日本の現場に合った活用を段階的に検討していくことが現実的な一歩になるでしょう。